こんにちは、稗田利明です！
業務への不満を抱えながらも退職せず、最低限の仕事だけをこなす「静かな退職（クワイエットクイッティング）」が広がっている。従来は組織側にとって困った現象と捉えられがちだが、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのアンソニー・クロッツ准教授は、これを「職場改善の機会」として活用すべきだと提言する。従業員の発言の減少や皮肉交じりの態度、自信喪失といった兆候を見逃さず、早期に対応することが鍵となる。
対策の第一歩は「傾聴」である。上司が率先して従業員の声に耳を傾け、価値ある仕事と感じられているか、ワークライフバランスに満足しているかを理解することが重要だ。Gallup社の提言では、週に1回15〜30分程度の面談を設けることで、信頼関係や目標共有が強化されるという。
さらに「目的志向のリーダーシップ」を実践することで、従業員の自律性・熟達・目的意識を高めることができる。各人のモチベーションを理解し、その情熱を発揮できる環境をつくることが、エンゲージメント向上の近道だと専門家は指摘する。
また、中間管理職自身がクワイエットクイッティングに陥るリスクにも注意が必要だ。彼らが受けるプレッシャーは大きく、ディスエンゲージメント（意欲喪失）の温床になりやすい。人材管理・コミュニケーション・レジリエンスといったソフトスキルの育成に投資することで、変化への柔軟な対応力を高めることが求められている。
静かな退職は、職場の危機ではなく、組織と個人が新しい関係を築き直すチャンスである。従業員が安心して意見を交わせる環境をつくり、目的意識を共有できる企業こそ、これからの時代に成長を続けられるだろう。
